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ハリケーン・グスタフに原油相場走らず
ハリケーン・グスタフに原油相場走らず。
メキシコ湾岸は米国エネルギーの供給源であり、同地区は多くの商品の物流基地でもある。米国石油の２５％、天然ガスの３７％を依存する。
０５年８月２９日に湾岸地区を襲ったハリケーン・カトリーナは１８６３人の死者と８１０億ドルの損害を与えた。カトリーナに匹敵する規模のグスタフは上陸はしたものの、力は衰え、被害は最小限にとどまった。
ハリケーン接近とともに１バレル１２０ドル台を固めていた原油も１日には失速した。
英紙ファイナンシャル・タイムス（ＦＴ、２日付）のショート・ビュー欄でジャビール・プラス氏はカトリーナとグスタフの石油相場への影響の違いを次のように解説している。
「ハリケーン・グスタフは０５年のリタとカトリーナが石油相場に与えた影響の再現を予想した人はだれもが１日にその誤りを知らされた。グスタフの被害は当初予想より小さいと知るや、原油は休日で商いが薄かったこともあるが取引所外取引で１バレル５ドル下がって１１０ドルに接近した」
「こうした急落は今日（こんにち）のファンダメンタルズの弱さを告げている。リタとカトリーナ襲来の時にはトレーダーたちは急激な需要増にやきもきしていた。いま彼らは中国の消費が米国、欧州、日本の急激な落ち込みを相殺できるかどうか疑っている。前向きな反省点に立って、当局者が戦略備蓄在庫の放出もありうべし、と事態に備えたこともある」
「ドイツ銀行によると１９９５年以来、米国では８回にわたり大型ハリケーンが襲来、石油供給が途絶えたが、持続的上昇につながったのはただの１回にとどまる。メキシコ湾岸部の空が晴れわたるにつれ、ファンダメンタルズが前面に出てきた。米国の改訂需要データはさらに需給が緩和していることを示す。６月の消費は日量１９５５万３０００バレルと月間としては１０年来の低水準。７、８月のデータもカットが予想される」
ＯＰＥＣは８月も増産とあってグスタフは７月高値（１４７．２７ドル）に向けての再上昇の起点とはならなかった。だが来週ウィーンでのＯＰＥＣ会合は減産を決めることになるかもしれない。原油は下がったとはいえ、１年前に比べると４７％高である。
ショート・ビューの結語である。
ハリケーン・グスタフは先進国需要の弱さを改めて浮き彫りにするリトマス試験紙の役割を果たしたといえそうだ。
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「値下がりは原油にとどまらず、ほとんどの原材料に波及している」
ＦＴ（３日付一のニュース分析欄は「商品のリターン」の表をかかげながら、商品下落の背景を次のように分析している。
「ドイツ銀行が値動きを追う別商品のうち生牛、木材、砂糖、ポークベリーのわずか４商品が年後半のここまでの期間にプラスのリターンをみせているにとどまり、他は５％からおよそ４０％のロスとなっている。ロイター・ジャファリーズＣＲＢ指数は、前半で約３０％と１〜６月で３５年振りの上昇をみせたあと、６月末から１８．９％下落、６ヵ月半振りの低水準となっでいる」
「１０００億ドル見当の資産がその値動きに沿って運用されているＳ＆ＰＧＳＣＩ指数は年初から現存〈８月末）まで１５．３％上がっているが、１〜６月の上昇率の半分にとどまっている」
「商品下落の共通点は世界経済の成長についての見直し。投資家には景気減速は米国から欧州、日本に波及、商品の重要な需要源である中国など途上国にも及ぼうとしているという懸念もある。パリに本拠を置くＯＥＣＤは２日、予想モデルは年末にかけて弱い成長を示していると指摘、『金融市場の混乱、住宅市場の下降、そして高い商品価格が世界の経済成長の重しとなり続ける』と述べている。米ドルが特にユーロ、英ポンドに対して強いことも商品の弱材料とトレーダーはみている」
「個々の需給の差にかかわらず、商品価格全般が下がる、いわば無差別的下落は収益確保の（利食い）売り、マージン・コール（追証拠金請求）に応じての損切りがともに浮上していることを示す、とみるアナリストもいる」
記事の分析をみる限り、既存玉の整理売りの局面がなお続いており、調整終了の笛はまだ鳴っていないようだ。
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調整終了の笛いまだし、と考えるのは英誌エコノミスト（８月２３日号）の「コモディティ２ 中国ショップの強気の面々」という記事の次の解説記事が気がかりだからだ。
記事にはクレジット・スイスによる投資銀行の商品のＶａｌｕｅ─ａｔ─ｒｉｓｋ（ＶａＲ）の推定データが出ている（ＶａＲは１日当たり生じうる最大の損失）
ＶａＲは０２年から５倍に増え、およそ３億６０００万ドルに達し、投資銀行が争うリスク全体の４分の１に及ぶ、と記事は指摘している。
「ＢＩＳによると、店頭商品デリバティブの未決済残は額面上９兆ドルに達している。取引所取引の未決済残は０７年１２月までの２年で６倍に膨れ上がっている。クレジット・デリバティプの二の舞ともなればどうなるか、だれにもわからない」
エコノミストの記事ではいまのところ大事故はないがと解説しているが、〈８月２３日号）発行後、リーマン・プラザース２０％出資のヘッジファンド〈商品や資源株中心）ｏｓｐｒａｌｅの破綻が伝わっている。
投資銀行、関連ファンドへの商品急落の波紋もこれから、ともいえよう。
いわゆる商品のプロの失敗はでかくて及ぼすところが大きい。 |
